災害に備える為に行う地質調査|安心して暮らす為に必要な調査

作業者

住宅を建てる地盤の調査

工事

地震などの災害に対応するため、住宅建築の場合には地盤調査が重要になります。住宅メーカーなどに調査を依頼することが多いですが、第三者による中立的な調査の方が安心できるので、住宅メーカーとは別の調査会社に依頼することが大切です。

地震災害に備えた調査

工事現場

地震対策に必要な地盤特性

わが国は、四つのプレートに挟まれた国土にあるため、東日本大震災のようなプレート型地震に備える必要があります。また、国内には、多くの活断層が分布していますので、熊本地震のような直下型地震の発生も予想される地震大国となっています。そこで、地盤条件の把握を目的とした地質調査を行うことで、地震に備えた対策の立案が可能になります。地質調査では、ボーリングマシンによって掘進して土の硬軟や砂質土の相対密度といった土の締まり具合の指標となっているN値を測定したり、土質試料の採取を目的としています。N値を測定する際は、標準貫入試験といって、原則として1m毎に実施します。こういった地質調査によって得られた地盤情報によって、地震に備えた対策を講じることが可能となります。

液状化現象に備えた対策

地質調査によって、地盤が沖積層の砂質土であることが判明した場合は、液状化に備える可能性があります。液状化判定には、地下水位が現地盤面から10m以内にあり、かつ現地盤面から20m以内の深さに飽和土層が存在するといったことを挙げることができます。また、その他にも細粒分含有率、塑性指数、平均粒径といった地盤の物性値も液状化判定に必要となります。こういった物性値を把握するためには、地質調査によって採取された試料を用いた室内試験を行う必要があります。そして、液状化しないと判定された場合は、無対策で良いのですが、液状化すると判定された場合は、液状化防止に向けた対策について検討する必要があります。こうして、地質調査によって得られた地盤特性により、効率的な地震対策を講じることが可能となります。

建物の防火防災管理

ヘルメット

防火対象物点検は、建物に設置されている消防設備が万一の災害発生時においても、常に有効に機能するように実施されるものです。点検は有資格者であること、点検結果を保管すること、定期的に管轄消防機関に報告することが消防法で詳細に規定されています。防火対象物点検により、より安全な建物として保守管理されます。

土壌の調査と対策を実施

作業員

土壌汚染調査では、その土地の土壌を分析して汚染の有無を確かめていく内容です。土壌を採取するための工事や、精度の高い分析を行い結果を出していきます。これらを行う業者は、汚染の有無が認められれば対策を行ってくれるため、安心できる土地を目指していくことができます。